【一覧表あり】介護施設8種類の特徴と違いをわかりやすく解説

入居型施設は病気や加齢などによって介護が必要となり、自宅で生活を送るのが難しくなった高齢者が入居して生活を送るための施設です。上記のように8つの種類がありますが、さらにその中でも2つの軸で分類することができます。

1つめの分類は「公的施設か民間施設か」、２つめの分類は「介護保険が適用されるか否か」です。この分類でどんな施設があるのか？それぞれどのような特徴があるのか？を把握すると覚えやすいです。以下に分類表をまとめました。

まず、入居型施設は公的施設か民間施設かで分類でき、さらにそのなかで要介護度や認知症の有無、費用などに応じて8種類に分けられます。

公的施設とは国の基準に基づいて運営されている施設で、国や地方自治体、社会福祉法人などが運営しています。民間施設は民間企業が運営している施設で、設備や提供しているサービスは多種多様です。

公的施設は費用が安く補助金などの制度も活用して入居できますが、施設数が少なく入居待ちになるケースもあることと、施設や設備が簡素であることが難点といえます。

民間施設は数が多く、施設や設備が充実している一方で、費用が多くかかるという側面があります。

入居型施設は介護保険が適用されるかどうかでも分類することができます。介護保険とは介護が必要な高齢者が適切に介護サービスを受けられるようにするための社会保険制度です。

介護保険が適用される施設は、比較的要介護度が高い人の入居を前提としています。一方、保険適用外の施設は比較的要介護度が低い人が入所し、必要に応じて介護保険が適用されるサービスを利用するという傾向があります。

ケアハウスとは60歳以上の高齢者で自宅での生活が困難な人、家族からの援助が受けられない人が入居するための施設です。食事や洗濯などの生活支援サービスを受けることができ、比較的要介護度が低い人が入居し、介護認定を受けていない人でも利用できます。

生活支援サービスが受けられる一般型と、食事や入浴などの介護が受けられる介護型の2種類があります。介護型の場合は介護保険サービスを受けることが可能です。

費用は入居費として0～30万円、月額7～13万円程度かかります。

老人健康保険施設とは介護を必要とする高齢者が病院を退院した後に在宅復帰を目指すための施設です。通称「老健」とも呼ばれ、介護サービスを受けながら身体機能を回復するためのリハビリを行います。在宅復帰を前提としているため比較的入居期間は短く、数ヶ月で退所される方が多いです。

費用は月額9万円～20万円ほどとなり、要介護度や居室のタイプなどによって違ってきます。

介護医療院（介護療養型医療施設）とは長期療養を必要とする要介護者が自立した生活を送れるようにすることを目的とした介護施設です。比較的新しい種類の施設で2018年に創設されました。

介護はもちろん日常生活のサポートが受けられ、医師の管理・監督のもと医療、看護、リハビリなどのサービスも受けられます。また、看取りやターミナルケアも行っています。

費用の目安は1ヶ月あたり8～15万円程度で、入居一時金はかかりません。

特別養護老人ホームは要介護度3以上の認定を受けている高齢者が入居して介護サービスや生活支援を受ける施設です。なお、要介護度1～2の方も自治体からの許可が出れば入居してサービスを受けられることがあります。

「老人ホーム」は特別養護老人ホームを指している場合もあり、「特養」とも呼ばれます。高齢者が最期まで安心して暮らせる住まいとしての役割もあるため、非常に人気が高く、入居待ちになる場合もあります。

初期入居費は0円、月額の利用料は7～15万円程度です。

介護付き有料老人ホームは生活支援や介護に加え、さまざまなサービスを入居者の状態に合わせて提供している民間経営の入居型施設です。基本的に要介護認定者が対象となりますが、施設によっては要介護認定を受けていない人、要支援者の人も受け入れています。

介護保険法の『特定施設入居者生活介護』の指定を受けて24時間体制で介護サービスを提供しているので、基本的に介護付き有料老人ホームの介護サービスは介護保険が適用可能です。

入居一時金は50～500万円程度で、月額費用は15～30万円程度が目安です。施設によって設備、サービスも大きく異なるため、費用にもばらつきがあります。

在宅型有料老人ホームとは自立した高齢者から介護が必要な高齢者まで、幅広い人が入居できる入居型の施設です。「介護付き」となっている場合は施設が提供する介護サービスを受けることができます。それ以外の施設は特定施設入居者介護の認定は受けていないため、介護サービスが必要である場合は、別途外部の事業者と契約を締結して介護サービスを提供してもらう必要があります。

入居費用は20～30万円程度、月額費用は15～20万円程度が目安です。

サービス付き高齢者向け住宅は高齢者向けの賃貸住宅であり、介護施設ではない点が他の施設との大きな違いです。自由度が高く、外出や外泊を認めている施設も多いです。「一般型」と「介護型」の2種類があり、一般型で介護サービスを受ける場合は外部の介護事業者と契約を締結しなければなりませんが、介護型の場合は常駐している介護職員による介護サービスを受けることが可能です。

入居費用は15～25万円、月額費用は12～25万円が相場ですが、設備やサービスが充実している施設は高額になることもあります。

グループホームとは認知症を患った方が集団生活を送る施設です。その名のとおり5～10人くらいのグループ単位で職員の支援を受けながら共同生活を送り、認知症の進行をゆるやかにします。グループホームは地域密着型の施設であり、その地域に住民票があることが入居条件となります。

入居費用は15万円、月額10～25万円が費用の目安です。

介護保険の適用施設では介護保険法に基づく介護サービスが提供できますが、サービスの内容や職員の配置などは国が定めた基準に基づいたものでなければなりません。介護保険が適用となる施設として特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、介護付き有料老人ホームなどが挙げられます。

介護サービスを受けるための費用は介護保険給付として支払われますので、それで賄うことができ、自己負担額は1～2割程度です。

一方で、要介護認定の有無や一定の要介護度以上などの条件があり、これを満たさないと入居することができません。また、需要が高く順番待ちを余儀なくされるケースもあります。

介護保険適用外施設では、介護保険法に基づく介護サービスを提供することはできません。その代わり運営の自由度が高く、サービスや設備などが施設によって大きく異なります。具体的にはケアハウス（軽老人ホーム）、住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅などが挙げられます。

介護保険適用外施設は要介護認定の有無や介護度に関わらず入居できるケースも多いです。ただし、入居一時金や敷金などの初期費用や月額の利用料が高い傾向があり、介護サービスを受ける場合も全額自己負担となります。また、介護度が高くなった場合は他の施設に転居しなければならなくなる可能性もあります。

幅広い経験をして資格を取得し、将来管理職やケアマネなどのキャリアを積んでいきたいと考えられているのであれば、特別養護老人ホームや老人健康保険施設、介護付き老人ホームなどがおすすめです。これらの施設では生活支援から身体介護まで、幅広い経験ができます。

また、特に規模が大きい介護保険施設であれば研修や教育制度が整っており、先輩職員も多いため、安心して働くことができて知識やスキルも身につけることができます。

介護の仕事はどうしても身体に負担がかかります。負担が少ない職場を希望されているなら、比較的自立した入居者が多い住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者住宅がおすすめです。保険適用外の施設、民間経営の施設であれば、資格を取得していなくても働けてキャリアが積める可能性もあります。

また、複数の施設を運営している企業に就職すれば、自分の希望やレベルに応じて別の施設に異動して幅広い知識やスキルを習得することも可能です。

一人ひとりの利用者と向き合いながら介護サービスを提供したいと考えられているならグループホームがおすすめです。担当するグループは5～10人と少数であり、共同生活を支援するのが主な仕事のため、入居者に寄り添うことができます。

ただ、生活支援や家事支援が中心となるため、家事が苦手な人や嫌いな人には向いていないかもしれません。